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“一石二鳥”のおトクなアルバイト

仕送りに関する説明でも少し触れていますが、学費の負担を少しでも減らすのに有効なのはアルバイトです。アルバイトでは、働いた分の収入だけでなく、社会経験や学校以外の友人などを得ることができます。将来就きたい職業に近しいものを選ぶことで、実際の現場に触れることもでき、就職へ向けてのトレーニングになってくれることもあり、一石二鳥の手段でもあります。

しかし、学費負担を減らそうと考えるあまり、本業である勉強がおろそかになってしまっては、せっかく支払ってる学費が無駄になるということにもなりかねません。そんな時のために、毎月の軽減額を思い描き、たとえば月額5万円をアルバイトで稼ぐとすれば、時給800円だとした場合、1週間で15時間程度働けばいいと考えます。8時間を2日、5時間を3日、3時間を5日などに分けて考え、無理なくできる時間帯を把握しておけばアルバイトで費用負担を軽くすることも、それほど難しい金額ではないでしょう。

安くでおさえる一人暮らし術

また、自宅外で暮らすという選択の中で、もっとも費用の負担を抑えられるのは「学生寮」です。

学生寮は、各学校が設置・管理している遠方からの学生のために用意した生活施設で、必要家具などが完備されているだけでなく生活費が含まれているため、一般のマンションで暮らすのに比べて、大幅に安いのが特徴です。

他の学生との共同生活となっており、お風呂やトイレ、キッチンなどは共有して使うようになっているところがほとんどです。食事付きの場合も多くあり、家事の負担も比較的少ないといえます。

学校によって規則が決められているうえ、同じ学生といえども、他人と暮らすことになるため、“自由”ばかりではありませんが、協力し合ったり支えあうことで社会性を大いに身に付けられます。また、セキュリティー管理がしっかりとされているため、安心なのも学生寮の大きな利点です。

しかし、学生寮の規則が体質に合わず、自分だけの自由な時間を多く求めるなら、一般の賃貸マンションより、学生マンションをオススメします。一般マンションでの一人暮らしを基本とした自由なスタイルですが、家賃がやや低く設定されています。さらに、マンションのほとんどに学生が住んでいますので、安心して暮らすことができます。

但し、家事は全て本人が行なわなければならないので、1ヶ月の生活費を考えながら暮らさなければいけません。こうした場合には、先輩や友達の話しも参考にしながら、平均費用を目安にして生活費を予め予測しておくといいでしょう。

“ダブルスクール”という選択

近年、進学に関する現場で良く効かれる“ダブルスクール”というのをご存知でしょうか。ダブルスクールとは、大学や短大などに在学しながら、専門知識や技術を得るために専門学校へ通うこと、つまり、2つの学校で学ぶことを指します。こうした二束の草鞋で頑張る学生は毎年増えているようで、就職不況などを背景に、就職選択の幅をより広げる目的があるようです。

また、最近では、在学中だけでなく、卒業後に専門学校や各種学校へ入学してくるケースも増えているようです。大学や短大などで得た知識や技術にさらに磨きをかけたいという学生もいれば、就職先が決まらず、仕方なく入学してくる学生もいるようです。

当然ながら、こうすると学費が同時期に多くかかってしまい、家庭への負担はますます悪化していくばかりです。しかし、一歩引いてみてみると、技術をもつ人材即戦力として求められている現場は多くあり、その証拠に専門学校卒業生の就職率は、大学・短大の就職率より多い結果が近年目立っています。

こうなると、「ダブルスクール」の重要性も無視はできません。大学の費用は大丈夫でも、こうした場合にも、奨学金や教育ローンなどの助成金制度は、とても力になってくれます。英会話や習い事、資格取得のためのスクールなどの費用は、進学にかかる費用としての項目に上げておき、それらの重要性(ダブルスクールという選択が必要かどうなのか)、もよく同時に検討してみてください。資格などを持っていることは、就職に有利な面はあるでしょう。

“授業料のいらない“大学という選択肢

進学にかかる費用の話ばかりをしてきましたが、少し明るい話題です。実は、“学費のいらない大学”があるのを知っていますか?文部科学省が認可した「防衛大学」(防衛大学校)です。この大学は、「大学」という位置付けではなく、防衛庁設置法という法律に基づき設置された、自衛隊の幹部を養成するための教育機関で、「大学校」と呼ばれます。防衛大学校の学生になると、特別国家公務員という身分になるため、入学金や授業料はかからないばかりか、お給料が支給されます。(令和元年12月現在で、毎月11万7000円。その他にも年2回のボーナスも支給されます。)当然ながらアルバイトは禁止です。全寮制で、外出も土日のみと、制約があります。

このほか、防衛庁には、自衛隊のための医師の養成機関である防衛医科大学校もあります。さらに、国土交通省には、気象大学校という「大学校」があります。こちらは、気象・海洋・地震などに関する調査や技術開発者を養成をするための機関です。どの学校も定員や推薦枠が少なく、競争率が高いため、誰でも通えるといった大学ではありませんが、興味のある方には負担の少ない有効な進路かもしれません。